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2020年に需要が高まるIT職種

デジタル変革を推進する企業が増えており、2020年にはAI、拡張現実(AR)や仮想現実(VR)、IoTなどの先端技術に対応できる職種の需要が高まると考えられています。

IndeedのシニアバイスプレジデントやCompTIAのチーフテクノロジエヴァンジェリストによれば、技術系の人材に対する需要は、ほかの業界とは比較にならないペースで高まり、多くの既存の職種は、今後まったく異なる形で再定義されるか、場合によってはなくなることが予想され、ITに関するスキルセットは今後も重視されると考えられるが、ビジネスと結びつけられる必要があると述べております。

以下、2020年に需要が高まるIT関連の10職種になります。

1.コンピュータビジョンエンジニア

2.機械学習エンジニア

3.ネットワークアナリスト

4.セキュリティアナリスト

5.クラウドエンジニア

6.アプリ開発者

7.ビジネスインテリジェンスアナリスト

8.DevOpsリーダー

9.データベース管理者

10.ユーザーサポートの専門家

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また、今後はあらゆる技術職で、技術的なスキルに加えて、コミュニケーションや共感などのソフトスキルを身につけることが重要になります。

 

IT業界では、スキルセットの作成や、社員のソフトスキルの育成に悩まれている企業も多いのではないでしょうか。

 

ITSSやiCDの基準に沿ったスキルセットの作成やシンプルでモチベーションアップにつながる人事評価制度を活用しませんか。

 

すまいる人事制度&人事評価制度セミナー

http://www.nari-sr.net/media/seminar/201702-03

 

参考)2020年に需要が高まるIT職種トップ10

https://japan.zdnet.com/article/35111658/

外国人材からみた日本の就労環境、働き方

アジアを中心とする外国人材は、就業意欲が高く勤勉であり、外国人IT技術者雇用も増加の傾向にあります。

政府が掲げる働き方改革でも「外国人材の受け入れ」は目指されており、2012年から高度な専門性を持つ外国人財に対し、長期在留期間の延長や永住権の付与などの在留資格の見直しを進めています。

アデコ社が実施した日本の企業に常勤する外国人材を対象にした、「日本で働くこと、現在の就労環境、また日本人の働き方」についてどのように考えているかに関する調査が明らかになりました。

調査結果の概要は以下となります。

・業務内容や人間関係の良さから、就労環境に満足し、今後も日本の企業で働きたい

・人事制度、評価制度への不満

・評価基準がわかりにくい

・日本人は仕事の制度が高い

・人財の指導や育成に長けている

・無駄な会議が多い

・時間の管理が上手くない

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日本企業の場合、能力や行動に評価軸を置くため、必ずしも生産性やパフォーマンスで評価されないケースもあります。外国企業の文化では、流動性の高い労働市場のため、成果に連動した報酬や昇格を重視するため、目標や評価基準が処遇と連動しないと人事制度が機能しにくい傾向があります。

外国人材が日本の企業で長く働くため、企業がどんなことに取り組むべきかについては、外国文化に対する理解の向上、より良いワークライフバランスへのサポート、日本人・外国人従業員間の区別の撤廃、といった意見が多いこともわかりました。

人手不足が続くIT業界において、人事評価制度の観点から外国文化への理解向上をされてはいかがでしょうか。

弊社オフィシャルサイト

すまいる人事制度&人事評価制度セミナー

http://www.nari-sr.net/media/seminar/201702-03

テレワークの実施目的と効果とは

安倍政権が推進する働き方改革では、柔軟な働き方が提起されており、その1つの形態として、近年テレワークが注目されています。

 

HR総研の「働き方改革 多様な働き方とダイバーシティに関するアンケート調査 vol.3」の調査により、テレワーク、高齢者雇用、外国人雇用、障害者雇用についての調査結果が報告されました。この調査でテレワーク導入に関する以下のことが分かりました。

 

テレワークを実施する目的のトップ3は「生産性向上/業務効率向上」(71%)、「仕事と育児の両立」(69%)、「ワークライフバランス」(63%)であり、「介護離職防止」「優秀な人材の確保」「病気治療と仕事の両立」「非常時の事業継続(震災・インフルエンザ等)」を目的としているとの回答は20~30%程度でした。

 

テレワークを実施した場合の効果については、「仕事と育児の両立」(43%)、「ワークライフバランス」(37%)、「生産性向上/業務効率向上」(31%)、テレワークによる効果が出たと回答しています。

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テレワークによって、通勤時間が削減でき、都心では電車の混雑による疲労が軽減されることも、生産性や業務効率の向上に寄与すると考えられ、テレワークの特徴である時間や場所にこだわらない点が仕事と育児の両立をサポートします。

 

地震や災害時には、テレワークができる体制があることで事業継続が可能になるため、リスク管理の面でも、テレワークを導入する価値はあると考えられています。

今後もテレワークの導入がさらに進み、多様な働き方がより進んでいくでしょう。

 

平成29年度は、テレワークの導入を支援する雇用関係助成金も数多くあります。

http://www.nari-sr.net/media/seminar/20170523

 

参考)『働き方改革「多様な働き方とダイバーシティに関するアンケート調査」vol.3』

HR総研

https://www.hrpro.co.jp/research_detail.php?r_no=189

 

参考)『テレワークとは』

日本テレワーク協会

http://www.japan-telework.or.jp/intro/tw_about.html

求められるリーダー像の変化

近年、GE社やAdobe社などといった世界的な企業が目標管理や年次評価を廃止し始め、注目を集めました。

特にGE社が永年にわたって提唱、採用してきた社員を「業績」と「バリュー」の各3段階、9個のマスにプロットして管理する 「9ブロック」を廃止することは、世界中の企業が手本としてきた評価システムのため、多くの経営者や人事担当にとっても大きなインパクトがありました。

 

背景としては、人手不足やビジネススピードの急速化、ミレニアル世代と言われる「人」の変化が挙げられますが、上司が日常的に部下のモチベーションや成長の支援をすることを重視するように現場でのコミュニケーション強化が目的になります。

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GE社は、人のめまぐるしい変化の中でも成果を出せるチームをつくることを目的に、部下を持つ社員のことを、人を管理することに優れた「マネージャー」ではなく、チームをリードする「ピープル・リーダー」と呼び、新しいリーダーシップ・スタイルを実践しようとしています。

 

GE社でのピープル・リーダーに求められているのは、問題の絶対解を提供することではなく、チームメンバーの強みを最大限に引き出し、協働によって迅速な課題解決を促す環境づくりであり、チーム、働く環境、仕事、成長の4領域において、コミットメントを求めています。

 

チーム

Team

・メンバー個々人の深い理解(やりがい、モチベーション)

・チームの強みの活用

・協働の率先垂範、成長到達に向けたチームワーク促進

働く環境

Environment

・組織カルチャーのチャンピオンや、その変化への舵取り

・新しいことを試す、試行錯誤ができる環境づくり

・信頼の醸成

仕事

Work

・お客様の問題解決によるインパクト向上

・Smart Work(多様な働き方)の推進

・成果到達に向けた組織の壁を越えた協働

成長

Growth

・コーチングの実践(人材の育成)

・成果への正当な報酬

・Insight(積極的なフィードバック)および積極的な受け入れ

実践しているピープル・リーダーからは、「自分よりも若い世代から刺激を受けた」、「同じメッセージでも一人ひとり受け取り方が違うことに気づいた」、「チームの理解がまだまだだったことに気づいた」などの声が寄せられています。

 

これからの時代は、職位や組織の枠組みも超えた、人と人との繋がりがますます重要になってきます。

 

社員がイキイキとする職場にしませんか

http://www.nari-sr.net/media/seminar/20160412

働き方改革において、求められているのは管理職への研修やサポート

「働き方改革」が急速に進む中、「会社からの支援が不十分」と感じている部課長クラスが9割に上ることが、NPO法人ファザーリング・ジャパンの調査で分かりました。

「あなたの職場で働き方改革に関して取り組みを行っているか」の質問の回答には、「労働時間の削減」と「年次休暇の取得推進」がそれぞれ約65%、次いで「労働生産性の向上」という調査結果に対し、「推進できていると感じる取り組み」は、「有給休暇の取得促進」約50%、「業務の削減」約38%、「柔軟な働き方のための制度利用促進」約27%が挙げられています。

また、上記の推進についての会社のサポートに対して、管理職の回答は「あるが足りていない」「ほとんどない」が約90%となっています。

管理職が必要とする会社からサポートについては、「業務の削減」が約50%、「管理職へのマネジメント研修」約37%、「会社全体の方針の明文化」約30%になっております。

管理職のマネジメントの悩みは、「部下のパフォーマンスが向上しない」が40%超え、「部下のプライベートにどこまで踏み込むべきか分からない」が30%強に及んでいます。

ほとんどの企業の社員が業務量の増加を訴えており、働き方改革の取り組み労働時間の削減や業務効率化に伴う部下のマネジメントについて、ストレスを感じている管理職は70%を超えています。

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IT企業の管理職では、エンジニアとしスキルや知識では非常に優れていても、「部下をマネジメントしてくことの自覚がない」「どう部下と接したらよいかわからない」といったお悩みを持つ管理職が特に多いように感じます。企業からのサポートとして、管理職のマネジメント研修に、部下の「持ち味」を発見する方法や、相手を認めて「承認」する方法が、現場での即効性が高く効果的です。

社員がイキイキとする職場にづくりセミナー

http://www.nari-sr.net/media/seminar/20160412