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2019.06.26 【IT人事トピックス】

2016年のドラマ「逃げるは恥だが役に立つ」にて適齢期を越えた独身職業の象徴が「ITエンジニア」として描かれて、晩婚化や少子化が叫ばれる中、ITエンジニアの「結婚離れ」がクローズアップされていました。

実際、総務省の「就業構造基本調査」によれば、2012年時点での全業種の35～44歳の未婚率は26.4％に対して、情報通信業の同年代の未婚率は35.4％に上り、他の業種と比べても高い水準で、独身が多い職業の象徴としてITエンジニアが取り上げられるのもうなずけます。

リスクモンスター社による「結婚相手に望む勤め先」を聞いた結果によれば、1位は国家公務員（14.3％）、2位は地方公務員（12.7％）、3位はトヨタ自動車（9.7％）という結果となり、IT業界では、6位のGoogle日本法人（4.8％）が最も高いという結果となりました。IT業界ではこの他、13位に楽天（3.0％）、18位にアマゾンジャパン（2.4％）、32位にヤフー（1.4％）、57位に日本マイクロソフト（1.0％）がランクインしています。

結婚相手に望む勤め先を選ぶ上で重視したポイントは、「給与額」（53％）が最も多く、順に、「福利厚生」（37％）、「社員を大切にしているか否か」（34％）、「将来性」（31％）と続き、「勤務地」（30％）、「子育て支援の有無」（20％）、「サービス残業の有無」（14％）、「業績」（10％）を重視するとの意見もあります。

同社は「昨今は仕事との関わり方が見直されているため、安定性や給与額だけではなく、働き方改革が進んでいるか否かが、結婚相手の勤め先の条件として重視される可能性がある」と分析しています。

自社が「この会社に勤める人と結婚したい」と思われる企業になれば、社員が良縁に恵まれ、仕事に精が出て、業績がアップするかもしれない。経営者は労働環境を整えながら業績向上を目指し、給与や福利厚生として還元することで、こうしたイメージを持たれる企業を目指してほしい、と提言しています。

 

社員の平均年齢が40歳以上で、未婚率が70％を超えるIT企業というの耳にしたことがありますが、子育て支援の有無など福利厚生、残業の有無に関わるワークフローの効率化や給与体系を見直して、「この会社に勤める人と結婚したい」と思われる企業になることも重要かもしれません。

人材育成から定着率向上につながる人事評価制度

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