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結婚相手に望む勤め先と、独身が多いITエンジニア

2016年のドラマ「逃げるは恥だが役に立つ」にて適齢期を越えた独身職業の象徴が「ITエンジニア」として描かれて、晩婚化や少子化が叫ばれる中、ITエンジニアの「結婚離れ」がクローズアップされていました。

実際、総務省の「就業構造基本調査」によれば、2012年時点での全業種の35~44歳の未婚率は26.4%に対して、情報通信業の同年代の未婚率は35.4%に上り、他の業種と比べても高い水準で、独身が多い職業の象徴としてITエンジニアが取り上げられるのもうなずけます。

リスクモンスター社による「結婚相手に望む勤め先」を聞いた結果によれば、1位は国家公務員(14.3%)、2位は地方公務員(12.7%)、3位はトヨタ自動車(9.7%)という結果となり、IT業界では、6位のGoogle日本法人(4.8%)が最も高いという結果となりました。IT業界ではこの他、13位に楽天(3.0%)、18位にアマゾンジャパン(2.4%)、32位にヤフー(1.4%)、57位に日本マイクロソフト(1.0%)がランクインしています。

結婚相手に望む勤め先を選ぶ上で重視したポイントは、「給与額」(53%)が最も多く、順に、「福利厚生」(37%)、「社員を大切にしているか否か」(34%)、「将来性」(31%)と続き、「勤務地」(30%)、「子育て支援の有無」(20%)、「サービス残業の有無」(14%)、「業績」(10%)を重視するとの意見もあります。

同社は「昨今は仕事との関わり方が見直されているため、安定性や給与額だけではなく、働き方改革が進んでいるか否かが、結婚相手の勤め先の条件として重視される可能性がある」と分析しています。

自社が「この会社に勤める人と結婚したい」と思われる企業になれば、社員が良縁に恵まれ、仕事に精が出て、業績がアップするかもしれない。経営者は労働環境を整えながら業績向上を目指し、給与や福利厚生として還元することで、こうしたイメージを持たれる企業を目指してほしい、と提言しています。

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社員の平均年齢が40歳以上で、未婚率が70%を超えるIT企業というの耳にしたことがありますが、子育て支援の有無など福利厚生、残業の有無に関わるワークフローの効率化や給与体系を見直して、「この会社に勤める人と結婚したい」と思われる企業になることも重要かもしれません。

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