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2020.09.23 【IT人事トピックス】

新型コロナウイルス感染拡大に伴うテレワークの普及を背景に、所属企業や職務への愛着度合いなどを示す「従業員エンゲージメント」を可視化するITツールの注目度が増しています。

社内コミュニケーションが減り、組織と社員や社員同士の結びつきが希薄になりやすくなったため、エンゲージメントの状況を適切に把握して有効な維持・向上施策を検討するほか、管理職者が部下とコミュニケーションを取る際のきっかけとして利用する需要が増えています。

「webox」職務のやりがいや人間関係などの評価で構成するエンゲージメント状況を即座

「Geppo」個人の状態の可視化に軸足を置く

「MOTIVATION CLOUD」診断後の改善・変革活動における伴走型の支援を重視

市場調査会社のITR社によれば、国内の従業員エンゲージメント市場について2023年度に18年度比4.9倍の118億円に上ると予測しており、同社のシニア・アナリストは「（足下では）テレワークの長期化に伴う従業員の孤立化やコミュニケーション不足により、組織と個人、個人同士の結び付きが希薄になったと考える企業が増えました。それを補う手段の一つとして、アンケートで従業員の意識を簡易に把握できるツールなどが人気を集めています」と分析しています。

また、電通社は従業員調査の自由回答をAIで分析し、カテゴリーごとに分類して表示できるダッシュボード「VoiScope」を開発したと9月23日（水）に発表しており、SmartHR社も9月24日（木）にエンゲージメントを調査できる「従業員サーベイ」機能をリリース予定になります。

 

テレワークが浸透したことにより、エンゲージメントにますます注目が集まっております。

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