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コロナワクチン普及後は、ハイブリッドワークが進む予測

IDC Japan社は「Future of Workstyle(働き方の未来)」に関する企業ユーザー動向調査の日米比較の結果を発表しました。

新型コロナウイルス感染症のワクチン普及後は、日米とも7割弱の従業員が週5日オフィスで勤務し、隔週以上の頻度で在宅勤務する従業員の割合が日本で約3割、米国では4割弱に達するとの見通しとなり、勤務場所をオフィス中心としながらも在宅勤務などのリモートワークも定着する「ハイブリッドワーク」が進むと予測しています。

ハイブリッドワークの課題については、「コラボレーションと生産性」「セキュリティ」「HR(人材資源)とカルチャー」などが上位に挙げられており、具体的には、チームワークや仕事、コミュニケーションに関する効率性や、慣れない最新ツールの使いこなし、新入社員のトレーニングとサポート、社内リソースアクセス時のセキュリティが日米とも上位に挙げられております。

上記以外の課題について、日本では「イノベーションや創造力の維持」、米国では「ワークカルチャーの維持」が懸念点に挙げられており、回答企業はこれらの課題に取り組む方策として、コラボレーションとコミュニケーション、セキュリティ、自動化、HRツールなどの最新ソリューションの導入が進んでいるといいます。

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在宅勤務を巡る学術研究を分析したイングランド銀行のスタッフによれば、同僚と離れて孤立した状態が長期化すると、労働効率が低下し、対面で築かれた関係性を徐々にむしばむが、比較的複雑で相互依存の少ない仕事には、単独での作業の静けさが恩恵をもたらした、ということから週数回の在宅勤務は生産性の向上につながるといったことも想定されます。

ワクチン接種が日本より進んでいる米国のGAFAでは、2021年9月あたりから、週に最低3日間はオフィス勤務や、従業員が望めばリモートワークを自由に選択できるなどが検討されており、ワクチン接種の普及後を見据えて、安全で健康的なオフィスの実現に向けた投資も計画されているとIDC社は上記の調査で分析しています。

日本のIT企業では、フルリモートワークの企業も増えましたが、生産性の向上を考えると、在宅勤務とオフィス勤務、使い分けも重要かもしれません。

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