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2022.08.17 【IT人事トピックス】

リクルートマネジメントソリューションズ社「リモート下の会社員の学びに関する実態調査」の結果を発表しています。

IT業界はコロナ感染第7波でもテレワーク実施率が60％と全業種が25.6％の中でも圧倒的に高い業種です。

コロナ禍前の2019年に行なわれた同様の調査と比較し、「現在携わっている仕事に直結する学び」は、「あった」「 どちらかといえばあった」が、2019年調査の62.5％に対し、2022年調査は64.5％で、特に差は見られなかったが、「中長期的に自分のキャリア形成に役立つ学び」は、「あった」「どちらかといえば あった」が、2019年調査の43.8％に対し、2022年調査は54.9％と多くなっています。

リクルートマネジメントソリューションズ社は「2019年調査ではテレワークを行っている程度によって条件付けをしていないため単純に比較はできない」と断った上で、2022年調査で「テレワーク中心」の働き方をしている人が、過去1年で仕事に関する新しい学びを得た割合について、「中長期的にキャリアに役立つ学び」を中心に、以前の調査に比べてやや増加傾向にあるようだと見解を示しています。

学習機会についての機会について「増えた」「どちらかといえば増えた」が多かったのは、「副業、ボランティアなどの社外活動（70.3％）」「社外の社会人向けの専門教育プログラム（69.8％）」「社外のセミナーや勉強会（59.6％）」と、社外の学習機会になり、テレワークで仕事に関する学びに使える時間が増えたこと、オンライン化で手軽に社外の学習機会を活用できていることが伺える回答も挙げられています。

 

オンラインセミナーや教育プログラム自体も増えており、社外で学習できる機会は増えております。IT業界では副業許可制で導入するといった動きも進んでいるように見けられます。

副業を認めるメリットとして、従業員の定着率の向上の期待できますが、副業を認めている求人は求職者の応募意欲が高いといった調査結果もあります。

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