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外国人材からみた日本の就労環境、働き方

アジアを中心とする外国人材は、就業意欲が高く勤勉であり、外国人IT技術者雇用も増加の傾向にあります。

政府が掲げる働き方改革でも「外国人材の受け入れ」は目指されており、2012年から高度な専門性を持つ外国人財に対し、長期在留期間の延長や永住権の付与などの在留資格の見直しを進めています。

アデコ社が実施した日本の企業に常勤する外国人材を対象にした、「日本で働くこと、現在の就労環境、また日本人の働き方」についてどのように考えているかに関する調査が明らかになりました。

調査結果の概要は以下となります。

・業務内容や人間関係の良さから、就労環境に満足し、今後も日本の企業で働きたい

・人事制度、評価制度への不満

・評価基準がわかりにくい

・日本人は仕事の制度が高い

・人財の指導や育成に長けている

・無駄な会議が多い

・時間の管理が上手くない

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日本企業の場合、能力や行動に評価軸を置くため、必ずしも生産性やパフォーマンスで評価されないケースもあります。外国企業の文化では、流動性の高い労働市場のため、成果に連動した報酬や昇格を重視するため、目標や評価基準が処遇と連動しないと人事制度が機能しにくい傾向があります。

外国人材が日本の企業で長く働くため、企業がどんなことに取り組むべきかについては、外国文化に対する理解の向上、より良いワークライフバランスへのサポート、日本人・外国人従業員間の区別の撤廃、といった意見が多いこともわかりました。

人手不足が続くIT業界において、人事評価制度の観点から外国文化への理解向上をされてはいかがでしょうか。

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