スマートフォン版に切り替える

topics

TeamSpirit、SmartHRと協業

TeamSpiritは、SmartHRと協業契約を締結したことを発表し、6月20日から両製品のシステム連係を開始しているそうです。

SmartHRでは従業員の情報を収集、管理し、TeamSpiritでは勤怠や工数などの管理業務を集約、両製品を自動連係することで組織の課題を可視化し、その解決に向けた活動につなげることができるといい、初期フェーズとなる今回の連係では、SmartHRからTeamSpiritへの新入社員情報の自動取り込みを可能としています。

この協業は、日本の人的資本経営の推進に貢献することを目的とし、国内外で人的資本情報を含む情報開示をめぐる動きが進んでおり、企業の競争力低下の底上げなどのため、政府は今夏にも人的資本情報の開示へ向けた指針を打ち出し、2023年度には人的資本に関する一部の情報を有価証券報告書に記載することを義務付ける予定のようです。

TeamSpiritの導入企業は、SmartHRに登録している従業員情報をTeamSpiritに連係し、TeamSpiritで一元管理できるようになることにより、TeamSpiritで従業員情報の二重管理が不要になり、入退社や組織変更などに伴う従業員情報の更新作業を簡略化できるという。

また、TeamSpiritで収集される勤怠や工数を主軸とした働き方のデータとSmartHRから自動入力した従業員情報をTeamSpiritのダッシュボードで可視化したり、データ分析したりできるようになる。これによって、人的資本経営に役立てられるとしており、今後は、組織・部署情報の取り込みや完全自動化に対応していく予定のようです。

 23977826_s

勤怠管理や人事管理等のシステム導入等が進んできている会社では、人材データの活用の効果的に行っていきたい意向や、各クラウドにある情報の一元管理をといったご相談は増えております。

 

教えて!クラウド先生!®

スキルを業務の割り当てに「活用されていない」と感じる人が半数

ビズリーチ社が運営するHRMOS WorkTech研究所の調査によれば、ビジネスパーソンの約5割が、勤務先の業務アサインに「自身の人材データが十分に活用されていない」と感じていることが、わかりました。

 

役職別に比較すると、係長・課長・部長クラスのマネジメント層と一般社員では「人材データが活用された業務アサインをされていない」と感じる割合に18ポイントの差があり、一般社員のほうが「活用されていない」と感じる割合が多くなります。

 

人材データ活用し業務アサインをする転職先に魅力を感じるか尋ねたところ、64%が「とても魅力を感じる」と回答しています。

 

人事異動・配置などを行う際に、どのような人材データが参考にされていると感じているかについて聞いところ、55.6%が「個人業績・評価」、38.4%が「職務経歴」、33.6%が「スキル・資格・語学力」が参考にされていると感じており、今後どのような人材データを参考にしてほしいかを尋ねたところ、最多の回答は「スキル・資格・語学力」(45.5%)、「適正」(44.8%)となります。

 

同社は、「企業と働く個人にとってお互い納得感のある人材活用のためには、人材データの可視化・活用が重要」になるとコメントしています。

 23667450_s

IT業界では、エンジニアのスキルマップを作成して、プロジェクトのアサインに活用している会社もありますが、スキルマップは洗い替えの手間もそれなりに発生しますので、悩まれている企業も多いように感じます。

 

勤怠管理や人事管理等のシステム導入等が進んできている会社では、人材データの活用の効果的に行っていきたい、各クラウドにある情報の一元管理をしたい、といったご相談は増えております。

 

教えて!クラウド先生!®

スタートアップ企業入社後のギャップに関する調査

採用動画プラットフォーム「moovy」を運営する社moovy社は、スタートアップ入社後2年以内に転職した会社員に対し、スタートアップ企業入社後のギャップに関する実態調査によれば、91.7%が入社前と入社後のギャップを感じた経験があることが分かりました。

入社前のイメージと違うと感じた要素を尋ねたところ、「労働環境」(36.7%)が最も多く、順に、「経営陣や上司の性格」(35.7%)、「企業風土」(33.7%)、「仕事内容」(32.7%)、「事業内容」(31.6%)となります。

入社前に事前に知っておきたかった情報は、「1日の仕事スケジュール」(47.7%)(47.7%)が最も多く、「オフィスの雰囲気」(37.4%)、「具体的な企業文化・社風」(35.5%)、「同僚や部下の特徴」(34.6%)、「リモートワークの実施状況」(34.6%)が上位を占めています。

 23184425_s

入社前と入社後で、90%以上がギャップを感じていますので、ITのスタートアップ企業は、ご参考にされてはいかがでしょうか。

スタートアップの場合、労働環境がまだ整ってない企業も多いかもしれませんが、入社後のミスマッチの防止には効果がありそうです。

まずは、実態の働き方に合うような就業規則を見直してはいかがでしょうか。

会社を守る就業規則

https://www.it-jinji.net/business/rulebook/

ハイブリッドワークについての調査

コンカー社は、自社が実施しているハイブリッドワークについて、全従業員を対象にアンケート調査を実施し、結果を発表しています

出社/在宅勤務を選ぶ一番の理由を聞いたところ、出社を選ぶ理由は「上司、部下、同僚とのコミュニケーションのため」(50%)、「オフィスでしかできない業務のため」(20%)、在宅勤務を選ぶ理由は「通勤時間の節約のため」(59%)、「集中できるから」(16%)という結果になります。

ハイブリッドワークについての評価を聞いたところ、「とても良いと思う」(90%)、「良いと思う」(10%)と全ての回答者が肯定的に捉えており、ハイブリッドワークによるワークライフバランスの変化についても、約6割が仕事とプライベートのバランスが良くなったと回答しています。

在宅勤務が中心だった2021年と比較して、モチベーション、生産性、スキルそれぞれの変化について聞いたところ、モチベーションが「上がった」と回答した従業員が43%と、前年と比べて16ポイント増加し、生産性とスキルが「上がった」と答えた従業員も、それぞれ69%(6ポイント増加)、70%(23ポイント増加)となります。

ハイブリッドワーク導入後の心身の健康についても調査したところ、体調の変化は「良くなった」(31%)、「変わらない」(64%)、「悪くなった」(6%)、精神面でのストレスは「減った」(28%)、「変わらない」(65%)、「増えた」 (7%)となりましたが、業務上で孤独を感じるかについては、84%が「以前と変わらない」と回答しています。

 4112970_s

IT企業では、テレワークが浸透しておりますが、在宅勤務中心よりもハイブリッドワークの方が、モチベーションや健康面でも、適しているのかもしれません。

自社の働き方にあった適切な労働時間制度を見直してもいいのかもしれません。

弊社オフィシャルサイト

テレワークにも欠かせない人事評価の仕組みづくりセミナー

テレワークで睡眠・運動時間増加

LASSIC社が運営するウェブメディアのテレリモ総研の「テレワークによる睡眠時間の変化 2021年度版」によれば、テレワークで浮いた通勤時間を睡眠時間に充当する人が増えているようです。

「テレワークを行うことで浮いた通勤時間の代わりにどのように時間を使うようになったか」という調査項目では、前年度(2020年度)と比較し、「睡眠」「ワークアウト」の項目に変化があり、睡眠の項目では、2020年度の調査では34.5%が「睡眠時間が増えた」と回答していたが、今回の調査ではさらに1割増え、45.2%となっています。

同社は「半数には届かなかったものの、テレワークになる以前より睡眠時間を多く確保できている。通勤がなくなって浮いた時間を睡眠に充てられるようになったことで、1日の睡眠時間も増えていると言えそう」とコメントしています。

2021年度調査では「寝る」「家族との会話」といった項目を追加し、男女ともに「寝る」と回答した人が3割を超えており、ワークアウトと回答した人も1割近く増加しており、テレワークの長期化で体を動かしたり、鍛えたりすることで体力維持、健康促進を意識する傾向が高まっていると見られます。

 22682880

IT業界では、テレワーク導入率が高い状況にありますが、5月病といったご相談は例年通りお聞きしております。

心の健康上、睡眠も重要ですが、職場で社員の自己肯定感(自分が自分であることに満足し、価値ある存在として受け入れられること)を高める仕組みも取り入れられてはいかがでしょうか。

弊社オフィシャルサイト

職場のリーダー基礎力養成講座