スマートフォン版に切り替える

topics

テレワークと、あいまいなこと

大和ネクスト銀行による、ビジネスパーソンの心身の健康に関する意識と実態を探ることを目的とした「ビジネスパーソンの健康づくりに関する調査2021」と題した調査結果によれば、オンラインでのコミュニケーションにおける課題が浮き彫りになっております。

テレワークをすることがある人に、テレワークにおいてストレスを感じる同僚や上司の振る舞いを質問したところ、1位は「あいまいな指示出し」(22.7%)、2位は「チャットの途中で音信不通」(14.4%)、3位は「オンライン会議で頻繁にフリーズ」(14.1%)、4位は「ちょっとしたことでオンライン会議」(13.5%)、5位は「オンライン会議で姿や背景をカスタマイズ (アバターやバーチャル背景など) 」と「チャットで誤送信 (書きかけや宛先違いなど) 」(12.0%)となっています。

リクルートMS社の人事評価制度に対する意識の調査でも、あいまいだと不満足に、明確であれば満足につながる傾向があるとの結果が出ています。

 2737989_s

コロナ過におけるテレワークの浸透などにより、行先がわからない中でも、進んでいかなければいけないようなことも増えました。

インターネットで検索すれば、すぐに答えが見つかる時代ですので、あいまいで不確かなことがあると不安になって立ち止まってしまったり、すぐに迂回してしまう社員も多くなってきているのではないかと感じます。

ロンドン大学の心理学者の研究によれば、一般的な企業でリーダーに求められ6つの特徴のうち1つに、「あいまいさへの耐性(未知の課題が与えられたときに、課題が達成できるまでの全ての工程を明確化したいと考えるか、未知の状態でも進むことができるか)」という要素が挙げられております。

「あいまい」なことは仕事を進めるうえでは、ストレスや不満足につながりやすいが、「あいまいさへの耐性」があることは、今後、さらに会社のリーダーに求められる要素になるかもしれません。

弊社オフィシャルサイト

テレワークにも欠かせない人事評価の仕組みづくりセミナー

https://www.nari-sr.net/media/seminar/201702-03

会社宛の電話は不要・ストレス

電話代行サービスのうるる社の調査により、過去3年以内に、会社への電話を受けたことがある人に聞いたところ、「不要な電話だと感じたことがある」と答えたのは62.8%であることが、わかりました。

 

不要な電話だと感じたことがある人に、その理由を尋ねたところ「取り次ぎがムダだから」「部長と電話が共通だったが、管理職は携帯持ちなので直接携帯にかけてほしい」「たいした要件でもない電話や、簡単な確認や質問事項など、マニュアルや案内を再確認するか、メールで対応可能だと思うことが多い」といった声が挙げられています。

 

昔と比べて、仕事を進める上で電話でやりとりすることの必要性が高まっていますかという質問に対して、「感じていない(全く+あまり)」と答えたのは63.0%となり、その理由として「他の人が受けても問題がないため」「メール、問い合わせメール、チャット、Zoomなどでまったく不便ではないので」などの意見が挙げられています。

 

同社は「オンラインコミュニケーションやビジネスチャットツールの台頭が後押ししたことも、電話自体の重要性が薄まっている要因と考えられる」と分析しています。

 4024535_s

IT業界は、ビジネスチャットの使用が進んでいる業界になりますが、ちょっとしたやりとりでの受け取り方の違いやスタンプの使用方法について、トラブルに発展する事案も増えてきております。

 

テキストコミュニケーションにおける誤解されない表現など、研修や対策を講じる企業も増えております。

弊社オフィシャルサイト

研修プログラム>ハラスメント

https://www.nari-sr.net/business/training/harassment

弊社監修「職場のハラスメント標準問題集」

http://www.e-coms.co.jp/service/harassment/

フリーランス1年で57%増加、厚生労働省からガイドラインの結果の公示

ランサーズ社の調査により、自由業者などの国内のフリーランス人口が推計約1670万人になり、1年間で57%増えたことが明らかになりました。

新型コロナウイルス禍による失業の増加や雇用不安の高まりで、インターネット経由で単発の仕事を請け負う「ギグワーカー」になった人が多くなり、従来ピークだった2018年(1151万人)を大きく上回り、15年の調査開始以降、初めて労働力人口に占める比率が2割を超えています。

最も増えたのは自由業者で前年比2.4倍の859万人となり、コロナ禍で飲食業や宿泊業で失業が増加し、「ウーバーイーツ」の料理宅配員のようなギグワーカーになる人が増えており、資料作成や翻訳などの事務作業をネット経由で請け負うクラウドソーシングサービスなどでも、夫の残業代の減少を補おうとする主婦層の就業が増えています。

また、特定の企業に勤める正社員の間でも、テレワークの浸透による隙間時間を活用して本業以外の仕事に取り組む人が増え、副業者は前年比4.5%増の439万人、複業者は同29.5%増の373万人となります、

厚生労働省によれば、コロナ禍の影響で解雇や雇い止めとなった人(見込み含む)は9万8千人以上おり、女性やパートなど非正規雇用の傷みが大きく、フリーランスという働き方が受け皿になっている側面もあるとされています。

3月26日(金)、厚生労働者は、「フリーランスとして安心して働ける環境を整備するためのガイドライン」の結果を公示しています。

 

フリーランスとして安心して働ける環境を整備するためのガイドラインの概要

https://www.mhlw.go.jp/content/11911500/000759478.pdf

 

今後一層、ギグワーカーは増加していくかもしれません。

 4041273_s

会社を守る就業規則

https://www.it-jinji.net/business/rulebook/

 

関連記事「ギグワーカーという働き方」

https://www.it-jinji.net/180411/

評価者研修の目的

2月・3月は、人事評価の評価を実際に実施されている企業が多いのではないでしょうか。

評価者研修も、1月2月3月あたりにご依頼されることが多くあります。

評価者研修を実施する目的は、評価制度に対する評価者の理解を深め、誰が見ても同じ評価が下せるようになるように評価者同志の目線を合わせることになります。

人事評価制度の本来の目的は、公正な処遇・査定ではなく、現場でのコミュニケーションを強化し、モチベ―ションアップや社員の成長につなげていくことになります。

MBO・OKR・定性評価・定量評価・360度評価など評価方法は様々がありますが、期間の原則・範囲の原則・事実の原則には変わりません。

評価者研修では、サンプル対象者を実際に評価してもらい、グループでディスカッションなどを行い、その会社としての定められた評価基準を明確にし、目線を合わせます。

そのため、議論になりやすいように、このサンプル評価者はあえて良くも悪くもない社員を設定します。

また、サンプル評価者についての与える情報だけでは、あえて評価できない要素も残しておき、日頃から日評価者を観察しなければ評価できないことを理解してもらうようにします。常駐派遣型のIT企業では、被評価者の行動が把握できないといった悩みは必ず挙げられます。

リクルートマネジメントソリューションズ社の人事評価制度に対する意識調査では、「明確」だと満足に、「あいまい」だと不満足につながる傾向も明らかになっております。

 4029871_s

コロナ過においてテレワークが進み、人事評価に悩んでいる企業も多くあるようです。評価制度自体や、評価の目線が合ってるか見直されてはいかがでしょうか。

エンジニアの評価制度

https://www.it-jinji.net/business/evaluation-system/

富士通社が優秀なマネージャー層を解析

富士通社による客観的なデータの調査により、優れたマネジメント手法は「コーチング型」だと解析されています。

まず、2019年度にリクルートマネジメントソリューションズ社の協力を得て行った「Fujitsu Management Discovery」という取り組みにより、テクノロジーソリューション部門の約400名のマネジャーと約2000名の社員を対象にアンケートを実施・分析から、優れたマネジャーとそうではないマネジャーの差を明らかにしていっています。

そして、これら多くのデータから富士通社の「優れたマネジャー像」を一般化していったところ、高い成果を上げているマネジャーの4人に1人は、一般社員からのマネジメントに関する評価は低い上意下達のマネジメントスタイルを取る「ストロング型」、残りの4人に3人は職場マネジメントアンケートでも成果の高い、コーチング型のマネジャーであることが分かったとされています。

同社人事部長は「優れたマネジャー(コーチング型)とストロング型のどちらも高い成果を上げているが、優れたマネジャーの下ではチームの成果が長続きする一方、ストロング型では長続きしないことが分かった。これによって、私たちの『コーチング型のマネジメントが優れている』という仮説が証明できて、ほっとした」と述べています。

今回の分析は、エンジニアを対象に行われたことで、対象社員の中には統計学などに詳しい理系人材も少なくなかったが、結果に対して「優れたマネジャーに必要なことが具体的に分かった」「納得感があった」という声も多く挙げられています。

富士通社は、人事データの分析によって分かった事実を「5つのFACT」という形で啓もう活動をしています。

 4160418_s

社員意識調査やエンゲージメントを定点的に測定するシステムを導入される企業も増えております。自社における理想の管理職像などを分析されてもいいのかもしれません。

弊社オフィシャルサイト

テレワークにも欠かせない人事評価の仕組みづくりセミナー

https://www.nari-sr.net/media/seminar/201702-03