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2016.05.13 【IT人事トピックス】

この数年、在宅勤務を導入する企業が増え、厚生労働省もワークライフバランスの向上やBCP（事業継続計画）の一環として推進しております。

 

在宅勤務制度を導入したい企業にとって、VDI（仮想デスクトップインフラ）の導入のメリットは大きいといえます。

 

在宅勤務は数十年前から技術的には実現可能ではありましたが、ソフトウェアライセンスの問題、セキュリティ上の情報漏洩の問題、技術サポートの問題、など多くの課題がありました。

 

しかし、これらの課題はVDIの導入で、効果的に解決可能になりそうです。

 

ソフトウェアライセンスについて、VDIを導入すればソウトウエアライセンス管理の対象となるアプリケーションを企業のデータセンター内で実行するため、リモートで導入するアプリケーションのライセンスを取得し、追跡する必要がなくなります。

 

セキュリティの問題について、VDIでは、あらかじめ自社のセキュリティ要件を全て満たすようにIT部門が構成した企業デスクトップに対して、在宅勤務ユーザーはリモートで接続することになり、在宅勤務社員の操作は全て、企業のデータセンター内の仮想マシンの中で実行することになります。仮に、何らかの原因で仮想デスクトップのOSがマルウェアに感染しても、各セッションの終了時に初期状態にリセットするようになっているため、大きな問題にはなりません。

 

技術サポートについて、VDIでは在宅勤務をする社員の業務環境が標準化できるため、容易になります。また、リモートユーザーの仮想デスクトップシステムに関する情報が既に手元にあるため、サポート上の厄介な問題が減少し、ヘルプデスクの問題解決がスピードアップにもつながります。

 

VDIによって「在宅勤務」導入の多くの課題が解決できるため、介護や育児などの両立支援や社員一人ひとりの生産性向上につなげるなどの目的で、在宅勤務制度を導入する企業は今後も増えていくと感じます。

 

参考）「在宅勤務」導入のハードルをやすやすと乗り越える　合言葉は「VDI」

http://techtarget.itmedia.co.jp/tt/news/1604/27/news04.html

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