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コロナ禍のテレワークで、人事評価制度を改訂すべきが8割

あしたのチーム社は、コロナ禍のテレワークと人事の課題に関する調査結果を公表しています。

テレワーク時の部下の人事評価について、テレワーク時の人事評価が「オフィス出社時と比べて難しい」と回答したのは61.1%、「変わらない」と回答したのは37.9%と、新型コロナウイルスの影響で一気にテレワークへの移行が進んだ2020年3月の調査と比較すると、「難しい」の回答割合は12.6ポイント減り、「変わらない」の割合が15.7ポイント増える結果となっています。

今後希望する働き方について質問すると、「週の半分はテレワーク、半分は出社するハイブリッド型」が60.7%で最も多く、「毎日テレワークで働く」の20.7%を合わせると、8割以上が今後もテレワークをしたいと回答しており、従業員はテレワークを今後もスタンダードな働き方として続けていきたいと考えているとしているため、同社は「企業にとってテレワークを想定した体制や制度への対応は、もはや先送りにできない課題」と指摘しています。

自社の人事評価制度(評価方法、評価基準など)をテレワークの実態に合わせて見直し・改訂する必要性があるかについては「そう思う」は27.3%、「ややそう思う」は55.6%で、8割以上が見直し・改訂の必要性があると回答しています。

一方で、現時点でテレワークに合わせて自社の人事評価制度の改訂が「行われた」と回答したのは14.4%、「まだ行われていないが検討中・準備中」が25.5%、「行われていない」が49.1%、「わからない」が11.1%と、8割以上が未だテレワークに合わせた人事評価制度への改訂をしていない実態があるとも指摘しています。

 

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この調査の通り、テレワークが通常の勤務形態になりつつあり、前向きに人事評価制度を見直すIT企業が増えてきております。

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https://www.nari-sr.net/media/seminar/201702-03